ひたちなか市の学習塾・個別指導塾・進学塾 受験予備校常勝の塾長の吉村仁です。
GHQ の占領下政策の柱として、日本国憲法は作られました。その憲法に規定された義務教育を行うために教育基本法・学校教育法が作られ、さらに現場の学校の先生が日々の指導を実行するために学習指導要領が作られ、それが文部省・文部科学省によって改訂されるたびに、「詰め込み教育」だの「ゆとり教育」だのと、国民全体が振り回されてきました。
戦後はピラミッド型の上意下達システムに組み込む優秀な労働者を大量に促成栽培して国を早く強くするため、そして平成の時代には（氷河期・長期不況だというのに）昭和時代に蓄積された豊かさの上に乗った「ゆとり」教育、さらに令和の時代には二極化の容認です。
そういう大きな変化の上で、政治的な判断によって、最終学歴となる大学の一次試験（センター試験）を新しいものに変える、ということで、マークシートを減らして記述式を入れるとか、あるいは英検などを取り入れる、という大変化が起ころうとしましたが、それを延期する、という事態になっています。
もともと政治的な意図によって始まった改革ですから、政治的な判断で中止や変更になることは折り込み済みですが、受験する側からすれば、不平の一つも言いたくなりますよね。
教育にはもともと思想とかキレイゴトが含まれるのが宿命でしょうが、理想論は偉い人に任せるとして、学生にとっての学校での勉強や受験勉強は、要するに個人的な情報処理の能力をレベルアップすることが本質でしょう。情報処理するためには情報つまり知識が材料になるので、学習指導要領がどれだけ改訂されようが、料理するための材料＝知識の種類と量が一定以上必要であることは、永遠に変わらないでしょうね。
その知識が正確で処理も正確であることは当たり前なことで、（広い意味での教育は別として）学校での勉強や受験勉強は、知識と処理が正確であることが大前提でしょう。コンピュータならば正確なのは当たり前でも、人間は忘れるし頻繁にエラーするので、特に義務教育の段階では、正確であるということが最も重要であることは、いつの時代でも変わらないでしょう。
脳みそをMRIやCTスキャナーで映像化しても、その人の知識がどれだけあって正確かどうかを判断することはできませんので、他人が認識できる状態、つまり言語化などの外在化をしなければ、その人の情報処理能力を判定することはできない、つまり評価の仕様が無い、というわけですね。